こんにちは
ブログ管理人のさくらです。
昨今の不景気で収入への不安は日々増すばかりですよね。
そんな中で収入を少しでも改善するのであればやはり副業ではないでしょうか。
今回ご紹介するのはShine(シャイン)です。
副業禁止の企業が減少してきたここ最近では副業の需要の高まりと共に案件の数もかなり増えましたね。
今回の案件では誰でもスマホだけで即日収益化できるという案件です。
スマホであれば現在では多くの方が持っていますし、新たに設備購入等が必要ありませんので参加はしやすいですよね。
そんな簡単副業ですが、果たして本当に稼ぐことはできるのでしょうか。

Contents
Shine(シャイン) 調査結果

まずはじめに今回の結論ですが、私はShine(シャイン)では稼げないと判断しました。
想定収入については記載されていないのでよくある誇大広告案件とは思いませんが、それがゆえに抽象的な表現が多用されており、本当にお金を稼ぐことができるという信ぴょう性を感じることができませんでした。
収益化するにしても肝心なのは現段階での実績とどのような方法でお金を稼ぐのかです。
具体的な説明がされていなければその有料で参加が必要な今回の案件を利用する価値を見出せません。
それでは今回私が情報収集してきますた内容をお話ししていきます。
Shine(シャイン)を深掘り
詳細
・スマホだけで稼げる
・簡単収入副業
・即金収入
・隙間時間を有効活用できる
LPで公開されているような内容はご覧のようなものです。
LPで多用されている表現はどれも簡単に参加できて、すぐにでも稼ぐことができるようになるというユーザーにとってはありがたいものばかりです。
これだけの条件で募集されていればすぐにでも参加を決断したいところですが、重要なのはどのような方法でお金を稼ぐことができるのかです。
ビジネスは不透明な方法
Shine(シャイン)ではLPで簡単に稼ぐことができると豪語していますが、その実態は記載されていません。
今回だけでなく具体的なことを記載しないということはよくありますが、それでもShine(シャイン)はあまりにも詳細な情報を記載しなさすぎですね。
稼ぐためにはスマホで作業をする必要があるということはわかりますが、それ以上の詳細はなんらわかりません。
その上で1万円の参加費長が必要になるということです。
条件としては価格設定も悪くはありませんが、なんのために有料で参加するのかの理由を見いだすことができません。
利用については現状の情報量では不信感を抱く結果となりましたね。
ユーザー満足度
LPでもユーザー満足度や期待の副業という何かしらの賞を受賞したような表記がされています。
よく広告でもこのような表現がされているものを見かけますが、実際に記載されていれば安心感を得ることはできますよね。
ですが、Shine(シャイン)ではその賞が実在するのかがわかりません。
よくある広告ではどこの調査でそのような結果になったのかを掲載していますよね。
調査機関なのか自社調べなのかと記載されていますが、Shine(シャイン)はその情報の出所がわかりません。
勝手に記載する分には誰でもできますが、もし根拠のあるものであれば情報の出所が確認できなければ信ぴょう性を感じることはできません。
実績について
冒頭でも少し触れましたがShine(シャイン)では想定収入についての記載がされていません。
記載されているのは即金で収益化できるという収入基盤として確立するまでの速さです。
個人的にはいつもどの程度の収益を出すことができるのかを検討して、その上で利用の決断をします。
想定収入もわからなければ、あとはすでに参加している人がどれだけの収益を出すことができているのかを調べるしかありません。
そこで実績について調べてきましたが、今回のShine(シャイン)についての実績や金銭の流れは判明しませんでした。
検索エンジン等を調べてきましたが、どこにもその情報は公開されていません。
そもそものビジネスの手法についても公開していなければ参加するという判断はできません。

詐欺?
詐欺については不安は感じますが、今の所まだ詐欺被害についての情報は出されていません。
被害情報について出されていないので、詐欺案件の可能性については言及しませんが、それでも実績や手法についての説明がされていませんので、仮に詐欺や不良案件でなかったにしても稼ぐことができる有望な案件であるという印象はありません。
口コミ・評判の情報は?
評判についてはいくつか確認されていますが、軒並み評判は芳しくありません。
評判だけが全てではありませんが、何よりも気になる利用者の口コミが見つけられませんでした。
口コミは実践されている方からの屈託のない意見ですので検討する際には貴重な判断材料になります。
それが確認できないのは判断を鈍らせることになりますね。
特商法に基づく表記(特定商取引法)も調べてみた
ネット上で取り扱いがされている有料商材は表記が義務付けられているものです。
利益を出すことができるとされているものは概ね表記は行なっていますが、中には表記をしないものもあります。
無論法律として定められているものなので、表記の有無を運営単位で判断していいものではありません。
表記がされていないことは運営とのトラブルの火種ともなりますので、利用を検討している際にはまず大前提として表記の内容を確認しましょう。
しかし、表記がされているから安全というわけではありません。
表記の内容は重要なものばかりですので、一つ一つしっかり理解して把握しておきましょう。
特商法については明記されていますが、その明記は不十分なものであると判断しました。
運営等についての簡単な表記はされていますが、連絡先の表記が不十分でした。
表記には最低限の項目がありますが、有料商材はその定められているものは最低限遵守しなければなりません。
現段階ではあくまで不十分であるとしか言えませんが、利用を検討される方は運営に確認しましょう。
調査結果 要点まとめ
調査結果は以上です。
ビジネスの実態についても公開されていませんし、実績についても未公開です。
今公開されている情報だけでは稼げる有望案件とは到底感じられません。
少なからず今の段階では利用はお勧めしません。
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