こんにちは
ブログ管理人のさくらです。
数多く存在している副業案件では残念ですが、LPで表現されているような利益を出すことができるわけではありません。
しかし中にはもちろん稼ぐことができる、あるいは最大の表現までは言わないが稼ぐことができるというものはあります。
今回ご紹介するのはトレンドワーカーです。
誰でも簡単にどこでも毎月30万円から50万円の利益を出すことができるという副業案件です。
これだけの利益を出すことができれば、副収入としては十分すぎるほどです。
それでは気になるビジネスは誰でも本当に稼ぐことができるのか、それとも詐欺で危険な可能性秘めているものであるのかをチェックします。

Contents
トレンドワーカー 調査結果


トレンドワーカーでは稼げない
これが今回の結論です。
利益を出すことができるとしてもこのオファーではその根拠を一切証明していません。
内容が明かされないというのは決断を鈍らせる要因になりますが、今回稼げないと判断したのは誇大広告とも言えるような表現です。
LINE登録することではっきりするのですが、今回はLPでも価格について有料であるのか、無料であるのかの表記がされていませんが9800円の有料案件です。
有料か無料かも利用の決断をする際には貴重な判断基準ですが、それをLINE登録してからでないと公開しないと言うのも不信感を煽りますね。
さらに請求についてもオファーの詳細についての説明は一切なく、その前に請求が発生します。
最後の最後まで情報を出さないと言うのは怪しいと感じてしまいます。
今の状態では利用についてはお勧めできるようなオファーではありません。
トレンドワーカーを深掘り
詳細

・毎月30万円から50万円の収入
・5000円分の電子マネーをもれなくプレゼント
・安心返金保証
詳細についてはまずこれがLPで表現されている内容です。
すでに確認されていると思いますが、このオファーではとにかく詳細さについては何も表記されていません。
購入意欲を掻き立てるはずのLPで何も表記しないと言うのはどう言う意図なのでしょうか。
これについてもすでに不安は感じますが、内容についての調査をしました。
ビジネスモデルはスマホだけ
トレンドワーカーでは簡単に稼ぐことができる、スマホで稼げる、どこでも稼げる、これらしか情報がありません。
稼げると言うのは最大で50万円の月収で30万円は最低でも稼ぐことができるかのような表記です。
ですが、どこにもその保証はされておらず特商法では表現や再現性についての保証はできないとされています。
しかし、もちろん運営としてはこの表記は当たり前なのですが、安心の返金保証とされているにも関わらずこの表記は矛盾と言えますね。
通常情報商材などではLPの表現ではなく特商法が優先されます。
さらに今回の返金保証についてはLPでもなければLINEで紹介されます。
この場合はどちらが優先されるのかはきわどいところですので、運営に直接確認をしましょう。
有料商材
トレンドワーカーではLINEで有料であると説明されます。
LPでは何も記載されていませんが、LINEに登録することで支払い方法についての案内がされます。
クレジット支払い、携帯会社のキャリア決済にも対応していると言うことですが、それ以前のオファーの詳細については説明されていません。
個人的な意見かもしれませんが、まず支払い方法についての説明以前にオファーの詳細について説明するべきではないでしょうか。
また前途した支払い方法については実質負担0で始めたい方は後払い希望と伝えてくださいと説明されます。
クレジットやキャリア決済で行う時点で実質負担0ではありません。
実績について
実績に関しては何も情報は公開されていません。
どれくらいの参加者がいて、その参加者のうち何名が成功しているのかもわかりません。
これを信用しろと言うのは無理があるのではないでしょうか。

詐欺?

詐欺かいなかについては現状まだ報告されていませんが、詐欺であると言う可能性については否定できません。
まだまだ可能性としては残っているので安心はできません。
口コミ・評判の情報は?
評判については下記の通りです。
メッセージを読むと、参加費用は15,000円だけど、送られてきた特典コードを使うと9,800円で参加できるみたいだね。
そうですね、でも9,800円支払っても本当に稼げるか不安な案件ですよね?
確かにそうだね、最後までビジネスモデルはわからないし、実績も見せてもらえてないし、これは参加しちゃダメな案件だと思うよ。
やはり今回のようなケースでは情報が公開されていないと言う不安点がぬぐいきれません。
十分な情報がないままの参加は危険です。
特商法に基づく表記(特定商取引法)も調べてみた
ネット上で取り扱いがされている有料商材は表記が義務付けられているものです。
利益を出すことができるとされているものは概ね表記は行なっていますが、中には表記をしないものもあります。
無論法律として定められているものなので、表記の有無を運営単位で判断していいものではありません。
表記がされていないことは運営とのトラブルの火種ともなりますので、利用を検討している際にはまず大前提として表記の内容を確認しましょう。
しかし、表記がされているから安全というわけではありません。
表記の内容は重要なものばかりですので、一つ一つしっかり理解して把握しておきましょう。

特商法については上記のように確認されていますので、しっかりと確認してから検討を始めましょう。
調査結果 要点まとめ
調査結果はここまでですが、調査をしても情報ははっきりとさせることはできませんでした。
これだけで利用を検討するのは危険ですので、メリットよりもリスクの方が大きいですね。
私のオススメの副収入を紹介

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