ビジネスモデル不明

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネス 詐欺で危険!?

こんにちは!

ブログを運営する『さくら』と言います。

現代において本業以外の収入を作るために副業に挑戦している方は増えていると聞きます。

今の時代に対応すべく何をして稼ぐのか?このサイトではおすすめのビジネスを最終的には紹介できるようにしていきたいと思ってます。

今回ご紹介するのは資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスです。

このオファーはその名の通り在宅でできてしまう新たなビジネスです。

在宅での投資というとFXや株式というイメージがありますが、今回はそうではありません。

逆輸入とは一体なんなのかどのようなことをすればいいのか、気になる情報をお届けします。

当サイトで既に検証しおすすめしている情報に関しては改めてご紹介しますので、良ければ最後まで見てください。

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネス 調査結果

調査してきました

まずはじめに結論から言いますが

レベル1

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスでは稼げない

これが私の見解です。

すでに他の情報を確認されている方もいるかもしれませんが、お勧めできないというよりどちらかというと危険なオファーであると私は判断しました。

月収100万円以上も稼げるということですが、そのエビデンスはどこにもありません。

ではなぜ危険視しているのかをご紹介していきます。

この副業や調査結果、また投資について質問があれば
いつでもLINEでご質問ください。

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスを深掘り

詳細

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネス 詐欺で危険!?
詳細について

・月収100万円以上を稼げる
・稼ぎ方は新しい時代に
・資産処分サイト

年収1000万円から始める逆輸入在宅ビジネスはあくまで逆輸入と言いますが、その内容は公開されていません。

そもそもLP(ランディングページ)で大々的に記載されているのは資産処分サイトという名目です。

資産処分サイトで逆輸入とはどういうことなのでしょうか。

資産処分サイト

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネス 詐欺で危険!?
現代ではクラウドファンディングなどのように個人の資産を他人に託すという行為が盛んになっていますよね。

実際ベンチャー企業などはクラウドファンディングで設立されるなんてのも珍しくはありませんし、個人店などもそうですね。

そんなかかで資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスは資産を処分したい資産家たちが福祉活動を目的として人に渡すということを資産処分サイトで行なっているようです。

ようは金持ちが集まるプラットフォームに生活困窮者たちが援助をお願いするということですね。

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスではそのプラットフォームを提供しているということです。

普通に考えれば援助してもらうにも審査などがあり、より必要としている方へ援助されるのではと考えますが、その点についてはなんら触れられていません。

利用方法

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネス 詐欺で危険!?
参加はいたって簡単でまずは資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスに登録をします。

その上でまずは参加者の情報が登録され、資産処分を検討されている方々へ情報が送られるそうです。

その後参加者は援助してもらえるのが決まるまで待つのみです。

実勢に決まればその後メッセージが届きやりとりを行います。

難しい内容はなく受け取る際には運えがしてくれるということで特に何かする必要はないそうですね。

ここまでシンプルであれば確かに難しいことはありませんし、本当に困っているのであれば参加を検討するかもしれません。

ただの参加資格については特に明記されていません。

なので仮にあなたが生活に困っていなくても申し込みだけしてみれば受け取ることができるかもしれません。

ただどうやらサイト内ではポイントが必要になるような情報が出されています。

いわゆる受け取りするにはサイト内でポイントを購入しないといけないようですね。

怪しい資産処分サイト

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネス 詐欺で危険!?
基本的な情報についてはここまでおさらいしてきましたが、正直この内容は不審な点ばかりですね。

まず資産処分サイトなるものの意義として福祉目的でというのであれば受け取り側に審査があってしかるべきではないでしょうか。

なんの審査もなく誰でも参加できるのは流石におかしいですよね。

福祉、いわゆるボランティア感覚であれば資産家側もより必要としている参加者への受け渡しを望むはずです。

その点を考えても誰でも参加というのはおかしいです。

また資産を受けてもそこにまず間違いなく税金がかかります。

面倒な手続きなしと言いますが、税金関係ほど面倒なことはありません。

根本的に逆輸入と謳っている意味もわかりませんし、ここまでの情報だけでも十分不信感を抱きます。

実績について

実際に資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスに参加することでお金をもらうことはできるのでしょうか。

今回分かっているのはあくまで資産家に支援をしてもらうというもので月収とは言いにくいですよね。

実際に確認してみましたが、すでに利用している方で援助をもらえている人はいなさそうです。

実績とも言えるエビデンスはなく、本当にそんなことはあり得るのか甚だ怪しいものです。

少しでももらえている人がいるのであれば話は変わりますが、その情報もなく収益は現実的ではありません。

詐欺?

詐欺?

詐欺の可能性は断言はできませんが怪しいものですね。

実際に調べている中でわかったことですが、参加された方で資産家からコンタクトがあり、実際に援助の話まで進んだそうです。

ですが、手数料やらと称しプリペイドカードの購入とカードの番号を求められたそうです。

その後サイトへ接続できなくなったということです。

いっとき同様の手口が流行りましたが、これもまさに詐欺と言えるような手法のようです。

また先ほど触れたポイントについても書かれており、ポイントだけが削られ資産なんて到底振り込まれないと言います。

受け取りやエントリーにはポイントが必要だなんだといい、結局はマッチングしなければもらえない、典型的に悪質な手段ですね。

口コミ・評判の情報は?

口コミ・評判

私もメールしてました。サクラだったんですね。小百合って名前でした。

ポイント買うのに2000円が2回ネットプリカで支払いました。

2回目を登録しようとサイトに繋げたら繋がらないから変だなぁ?と思ってました。

スイスの銀行から振り込むって言ってました。

4000円生活費だったのに。悔しい。

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスを実際に利用されたという方からの情報ですが、これでは詐欺と言えますよね。

特商法に基づく表記(特定商取引法)も調べてみた

特商法に基づく表記もチェック

ネット上で取り扱いがされている有料商材は表記が義務付けられているものです。

利益を出すことができるとされているものは概ね表記は行なっていますが、中には表記をしないものもあります。

無論法律として定められているものなので、表記の有無を運営単位で判断していいものではありません。

表記がされていないことは運営とのトラブルの火種ともなりますので、利用を検討している際にはまず大前提として表記の内容を確認しましょう。

しかし、表記がされているから安全というわけではありません。

表記の内容は重要なものばかりですので、一つ一つしっかり理解して把握しておきましょう。

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスの特商法に基づく表記

表記なし

表記は現在確認されていません。

通常課金システムなどがあれば表記は必要になるはずですが、これは表記がありません。

調査結果 要点まとめ

まとめ

資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスの調査は以上です。

いかがでしょうか。

すでに検討されていた方からすれば残念な結果ではありますが、今回の資産処分サイト逆輸入在宅ビジネスへは参加しないことをお勧めします。

ポイント代だけが搾取され、実際には資産を得ることはできません。

副収入を検討するのであればもっと別のものを検討されてはどうでしょうか。

私のオススメの副収入を紹介

無料モニター生募集!

私が使用しているのはFX自動売買ツールです。

副収入と簡単に言っても何で稼げるのかわかりませんよね。

今の社会で本業だけで生きていくには不安が絶えませんよね。

そんな中で情勢の変化にも対応できているのが今回私が推す安定ツールです。

今回ご紹介しているのはその一つのきっかけになればと

FX自動売買ツールであり、無料モニターとして参加できるオファーです。

今回紹介している無料モニターは3つの特典を提供しています。

・月利50%実績のツールが無料
・設定から運営側がサポートしてくれる
・不労所得

といった形になっています。

しかし、いくら無料でも内容がはっきりとわからなければ参加するのは不安ですよね?

論より証拠、まずはどれだけ稼げているのかをその目で確かめてください。

仮に興味がなければそれまで、ですが一度見るだけ見ても損はありませんよね?

★月利50%の自動売買ツールの無料モニターの紹介は下記URLをクリック★

無料モニター生募集!
【数量限定募集】月利50%を達成したFX自動売買ツール(EA)の無料モニター募集!!募集人数超過で締め切り可能性あり! こんにちは!ブログ管理人のさくらです 現在では多くの副業案件が存在しますが、 今日は新しいFX自動売買ツールを紹...

参加したい相談したい方は直接連絡を受け付けているので、以下の公式LINEへ連絡してください。

友だち追加